電力ひっ迫はなぜ起きる？その原因と家庭でできる節電対策も確認

こんにちは、北ガスの工藤です。

 

テレビなどで電力ひっ迫の注意喚起を耳にしたことがある方は多いと思います。

電力ひっ迫は、電力の安定供給のためにも知っておくべきワードです。

 

今回のコラムは電力ひっ迫とは何か、なぜ起こるのかを解説します。

電力ひっ迫について理解を深め、家庭でもできる対策などを知っていきましょう。

 

 

電力ひっ迫とは？ なぜ起きる？

電力ひっ迫とは、電力需要（電気の使用量）が供給量（発電所等の電気発電量や送電量など）の上限に迫っている状態のこと。

 

電力需要が供給の上限を超えてしまうと電力を安定して供給できなくなり、突然の大規模停電（ブラックアウト）が起こるリスクが高まります。

 

そのため、電力ひっ迫が起こると、ブラックアウトを未然に防いで電力を安定供給できるように、政府や配電事業者などが警報や注意報を出して、注意喚起や節電の呼びかけを行います。

 

電力ひっ迫が起こる原因

電力ひっ迫が起こるのは、需要と供給のバランスが崩れてしまうからです。

 

需要に関しては、家庭で使用する電化製品が増えていること、さらに近年の急激な気候変動にともない、夏の猛暑によるエアコンの使用、冬の寒波による暖房の使用が増えていることが大きな原因です。

 

また、供給に関しても、火力発電所の老朽化や地震による主力発電所の停止、近年ではロシア・ウクライナ問題による世界的な燃料不足などがあり、供給量を安易に増やせないという状況です。

※2022年12月現在

 

電気は余分に発電してためておくことが難しいエネルギーで、需要量の予測をもとに、発電量をコントロールしています。

そのため、猛暑や寒波などで電気の需要が急激に高まったときに、需要に対して供給が追いつかなくなり、電力ひっ迫が起こってしまうのです。

 

 

電力ひっ迫の備えに「マイホーム発電」という選択肢を。

マイホーム発電を導入することで、電力会社からの電気の購入量を減らすことが可能です。

 

北ガスでは天然ガスを使った「コレモ」や「エネファーム」をご案内しています。

詳細はお気軽にお問い合わせくださいね♪

 

 

 

電力需給ひっ迫警報・注意報の発令基準も知ろう

電力ひっ迫による大規模停電を防ぐため、電力供給の余力である「広域予備率」が5%、または3%を切ると政府による注意喚起がなされます。

• 電力需給ひっ迫警報：広域予備率3%以下
• 電力需給ひっ迫注意報：広域予備率5%以下

 

前日16時をめどに、経済産業省が発表します。

 

また、エリア予備率5%以下を基準とし、一般送配電事業者が発表する「電力需給ひっ迫準備情報」もあります。

※エリア予備率：各供給区域の一般送配電事業者が算出するもので、広域予備率よりも狭い範囲で算出される予備率

 

2022年3月22日の電力需給がひっ迫する恐れがあるとして、初めて電力ひっ迫警報が東京電力管内で発令されました。

これは3月16日に発生した地震により管内の複数の発電所が停止していることに加え、悪天候による22日の気温低下が予想され、暖房などの電力需要増が見込まれたためです。

 

さらに、2022年6月には同じく東京電力管内で電力ひっ迫注意報を初めて発令。

北海道エリアでも北海道電力ネットワーク株式会社から「電力需給ひっ迫準備情報」が発出されています。

 

これは季節外れの厳しい暑さで、エアコンなどの電力需要が想定を上回る水準で推移していたためです。

照明の間引きや使っていない機器の電源を切るなど、家庭やオフィスでの節電が呼びかけられました。

 

注意報、警報は、電力ひっ迫の心配がなくなったと判断されれば解除され、このときの電力ひっ迫注意報は4日間続いたのち6月30日に解除となりました。

 

また、注意報や警報とは異なるものの、冷暖房の使用量が増える時期には、期間を限定して経済産業省から「節電要請」が出されることもあります。

 

 

電力ひっ迫の対策は？家庭でできる節電対策もある？

電力ひっ迫が起こるのを防ぐべく、政府は停止中の発電所の再稼働、再生エネルギーの最大限の活動、予備的な燃料の確保などによる電力の供給量確保に取り組んでいます。

 

また、電力の予備率が1%以下になると計画停電を実施することも。

東日本大震災で原子力発電所が止まって電力不足になった際には、1都8県を5グループに分けて、2011年3月14日から2週間にわたって計画停電が実施されました。

 

さらに、家庭やオフィス、工場などに向けて節電や省エネ対策の強化も求められています。

 

家庭では日頃の生活の中で、節電を改めて意識することが大切です。

例えば以下のような節電対策から、無理なくはじめてみてはいかがでしょうか。

• エアコンや暖房の設定温度を見直す
• 冷蔵庫の開閉回数、開閉時間を減らす
• 照明をこまめに消す、LEDランプに交換する
• 使わない機器の電源を切る

 

さらに、電力の使用量が同じでも、使用時間をずらすことで電力ひっ迫を防ぐこともできます。

夏は昼間の14時頃、冬は午前中9～10時頃と夕方の17～18時頃が、電力需要のピーク時間といわれています。

タイマー機能などを活用して電化製品の使用時間をずらすことなども取り組んでみましょう。

 

また、マイホーム発電の導入も、電力ひっ迫の対策に大きく貢献できる方法の一つです。

自宅で電気を発電することができれば、電力会社から購入する電気を減らすことができますね。

万が一のブラックアウトや停電への備えにもなります。

 

マイホーム発電を始めるなら、天然ガスを使ったガスマイホーム発電「コレモ」や「エネファーム」をぜひご検討ください。

電気を作るときに生まれる熱も再利用できるので、電力ひっ迫対策に貢献しながらも、エコで快適・おトクな暮らしを叶えます。

 

こちらのコラムもあわせてチェックしておいてくださいね。
コレモとエネファームの違いは？検討前によく知っておこう！
家庭内の停電対策で地震や大雪に備える！電気がないと困ることも確認

 

 

まとめ

●電力ひっ迫とは、電力需要が供給の上限に迫っている状態のこと。

電力需要が供給上限を超えてしまうと、電力の安定供給ができなくなり、大規模停電などのリスクが高まります。

電力ひっ迫が起こる原因として大きなものは、近年の急激な気候変動です。夏の猛暑によるエアコン、冬の寒波による暖房の需要が急激に上がると、電力ひっ迫が起きやすいです。

また、前提として家庭での電力使用量の増加や、発電所の停止、燃料不足といった問題もあります。

 

●電力供給の広域予備率が3%以下で「電力需給ひっ迫警報」、広域予備率5%以下で「電力需給ひっ迫注意報」が発令されます。

2022年3月には電力需給ひっ迫警報が、6月には電力需給ひっ迫注意報が初めて発令され、注意喚起や節電の呼びかけがされました。

 

●政府は電力ひっ迫が起きないよう、発電所の再稼働や再生エネルギーの活用などで電力の安定供給に取り組んでいます。

家庭でも生活の中での節電をあらためて意識し、取り組んでいくことが大切です。

 

 

電気を安心してムダなく使うなら、マイホーム発電の導入も選択肢に。

コレモやエネファームなど、天然ガスでの自家発電もおすすめです！

 

地球環境はもちろんお財布にも優しい、次世代の発電システムです。

災害にも備えることができるので、暮らしの安心にもつながりますよ。